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組織図

1989年

9月
株式会社ジェー・ビー・エムを設立

1993年

6月
東京都渋谷区に東京支店開設

1994年

2月
渋谷サービスセンター開設(自社によるPPC・FAXの保守・メンテナンス業務開始)

1998年

10月
デジタル情報通信機器、オフィスオートメーション機器の販売並びに保守サービス業務を目的として株式会社ビッグ・ウィンを東京都豊島区に設立、OA機器の販売を開始

1999年

8月
本社を横浜市西区みなとみらいクイーンズタワーAへ移転
同時に横浜サービスセンター・物流センター開設
9月
OA機器事業拡大に伴い東京都渋谷区に渋谷支店開設

2001年

2月
愛知県名古屋市に中部支店を開設
6月
東京都立川市に立川支店を開設

2002年

1月
ビジネスフォンの販売を目的として通信機器事業部を新設
3月
渋谷支店を東京都渋谷区桜丘町さくら428ビルに移転
4月
通信機器事業の拡大に伴い、中部支社内に通信機器事業部中部エリアを開設
6月
本社を東京都豊島区西池袋三井住友銀行池袋ビルに移転
東京都豊島区に池袋支店開設
8月
静岡県静岡市に東海支店を開設
12月
神奈川県横浜市に横浜支店を開設
大阪府大阪市に大阪支店を開設

2003年

3月
大阪支店を大阪府大阪市北区曾根崎コウヅキキャピタルウエストに移転
東京都墨田区に墨田サービスセンター開設
11月
東京都豊島区に豊島サービスセンター開設
東京都目黒区に目黒サービスセンター開設

2004年

3月
株式会社ジェー・ビー・エムと株式会社ビッグ・ウィンとが合併
東京都豊島区に株式会社No.1発足
地域密着型の保守・メンテナンス業務を目的として株式会社No.1システムサポート設立
6月
東京都メンテナンスエリア拡大の為、東京都立川市に立川サービスセンター開設
7月
神奈川県メンテナンスエリア拡大の為、東京都町田市に町田サービスセンター開設
9月
埼玉県メンテナンスエリア拡大の為、埼玉県さいたま市に大宮サービスセンター開設
ユーザーサポートコールセンターとしてカスタマサポート部立上げ
10月
近畿メンテナンスエリア拡大の為、大阪府大阪市に大阪サービスセンター開設
中部メンテナンスエリア拡大の為、愛知県名古屋市に名古屋サービスセンター開設

2005年

1月
東海メンテナンスエリア拡大の為、静岡県静岡市に静岡サービスセンター開設

2006年

1月
埼玉・北関東エリアへの中核拠点整備の為、埼玉県さいたま市にさいたま支店を開設
2月
立川サービスセンターを東京都東村山市に移転し、東村山サービスセンターとして開設
8月
近畿エリアの設置工事開始に伴い、大阪府吹田市に大阪物流センター開設
9月
法人向けマイラインの営業活動開始に伴い、MC事業本部立ち上げネットワークソリューション提案部隊として、システムソリューション事業部立ち上げ
11月
大阪エリアの営業活動拡大の為、大阪府大阪市に難波出張所を開設社内インフラの整備・強化
新事業の企画・開発を担う事業企画本部立ち上げ
横浜支店を横浜市神奈川区鶴屋町ニッパツ西口ビルに移転

2007年

6月
自社開発製品である「携帯サイト構築ASPmobileNo.1(通称:モバワン)」の発売を開始
11月
名古屋サービスセンターを名古屋市守山区に移転し、同時に愛知
物流センターを開設(東海地方での工事も受付可能となりました)
静岡支店・静岡サービスセンターを静岡市葵区に移転

2008年

3月
株式会社No.1と株式会社No.1システムサポートが合併
8月
新たにアスクル事業を開始
12月
代表取締役社長の変更(副社長辰已崇之が代表取締役社長に就任)を行う。
新経営体制スタート

2009年

9月
関東メンテナンスエリア拡大の為、千葉県船橋市に千葉サービスセンター開設
近畿メンテナンスエリア拡大の為、兵庫県神戸市に神戸サービスセンター開設

2010年

3月
初の四国拠点となる、愛媛県松山市に松山支店を開設
西日本地域における戦略子会社として、「株式会社ウィル・ウエスト」を設立
6月
情報通信販売事業に特化する子会社として、「株式会社Peace」を設立
携帯電話販売の代理店事業に特化する子会社として、「株式会社No.1ウィズ」を設立
8月
プライバシーマーク取得【認定番号】第10520135(01)号
初の北陸拠点となる、福井県福井市に福井支店を開設
当社の企画開発「Club One Systems」の販売開始
10月
事業開発室において、語学派遣プロジェクトを発足
11月
本社を東京都千代田区内幸町平和ビルに移転
12月
東京都千代田区に千代田サービスセンター開設

2011年

8月
西日本電信電話株式会社と取引開始
NTT西日本情報機器特約店となる
10月
富山県富山市に富山支店開設
11月
新に経営支援サービス「みんなの悩みに応え隊」サービス開始
12月
東日本電信電話株式会社と取引開始
NTT東日本情報機器特約店となる。

(2011年4月現在)

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